天下一品の首都圏10店舗閉店の舞台裏と過去から学ぶ業界の変化とは？

2025年6月、首都圏で天下一品の10店舗が一斉に閉店するというニュースが話題となっています。

1971年創業の老舗ラーメンチェーン、天下一品はこってりスープという唯一無二の特徴で多くのファンを獲得してきました。

しかし、業界の変遷や消費者の味覚変化など、複数の要因が閉店の背景にあることが浮かび上がってきます。

今回は過去の事例を参考に、天下一品の閉店の背景を深掘りします。

業界全体における天下一品閉店の背景

天下一品は首都圏店舗のうち約3割にあたる10店舗を6月30日に閉店する予定です。

主な理由は、物価高騰や人件費上昇など飲食業界共通の課題、さらに濃厚系つけ麺店の増加により「こってりスープ」の独自性が薄れ、競争が激化している点も影響しています。

ラーメン業界は年間3800店舗が新規参入し、開業1年以内に約40％が倒産するなど、非常に競争が厳しい業界です。

過去の事例と照らし合わせる

昭和後期から平成初期、ラーメン業界はバブル景気と共に多店舗展開が加速しました。

しかし1990年代後半の景気後退で、多くの大手チェーンが経営難に陥り閉店が相次ぎました。当時の閉店理由には「競争過多」「消費者の嗜好変化」「素材価格高騰」が挙げられます。

天下一品も一部店舗の閉店や業態転換を経験しましたが、こってり系ラーメンという強みで再び人気を取り戻してきた歴史があります。

消費者心理と味覚の変化

かつて「天下一品＝こってりの代名詞」として唯一無二感があったものの、近年は「ドロドロ系つけ麺」の台頭でこってり系スープの珍しさが薄れた印象です。

消費者は「こってり」より「変化」「新しさ」「バリエーション」を求める傾向が強く、特に若年層にはSNS映えするメニューや健康志向のあっさり系メニューが支持されています。

今後の天下一品と業界展望

天下一品は全国に209店舗を展開し、首都圏以外では堅調なエリアも存在します。

今後は地方市場への注力やメニュー多様化、デジタル戦略の導入が求められるでしょう。

ラーメン業界全体では「競争激化」「原材料高騰」「人材不足」などの課題が残る中、過去の経験を活かし柔軟に対応する戦略が生き残りの鍵となるはずです。

過去の類似事例と業界全体の背景

天下一品の大量閉店に似た事例として、2007年の「東池袋大勝軒」の閉店が挙げられます。

つけ麺の元祖として人気を博した同店は創業者の健康問題で一時閉店しましたが、弟子による再開で話題を集めました。

近年では物価高騰や人件費上昇、競争激化により多くのラーメン店が閉店を余儀なくされています。

2023年度には負債1000万円以上の倒産件数が過去最多の45件となり、業界全体に構造的な課題が存在しています。

天下一品の閉店も、こうした業界全体の課題と無縁ではないでしょう。

まとめ

天下一品の閉店背景には、業界の競争激化や価格高騰、消費者心理や嗜好の変化が影響しています。

過去の事例から見ても、変化に対応できる柔軟な経営戦略が求められています。

変わりゆく食文化と競争の中で、天下一品がどのように進化していくのか、引き続き注目されます。